インテリアプラス ソーシャルメディアポリシーについて

インテリアプラス（運営会社：株式会社グリフ）では、ソーシャルメディア（SNS）を大変重要なメディアと位置づけています。その種類もたくさんあり、昔からある「ネット掲示板」や「レビュー系サイト」「ブログ」をはじめとして、「Facebook」「twitter」そして、「LINE」や「はてな」等、全てを上げることができないほどです。そしてこれからもソーシャルメディアは発展していくと考えております。もしかしたら、例として取り上げたメディアは数年先には無くなっていて、全く新しいメディアが登場しているかもしれません。
しかし、将来どのようなメディアが登場しようとも、人と人がネットを通じて誰でも自由に参加できることが大切で、人々がどんどん利用してくれることで、より進化し優れたものに昇華していく可能性を秘めていると考えております。

私どもインテリアプラスは、家具・インテリアの販売展示会イベントを中心に、お客様に優れた情報をお伝えしています。お客様、ユーザー様に対して、どのようにソーシャルメディアで情報を発信していくのか、ソーシャルメディアの特性を私どもなりに理解した上で、以下のソーシャルメディアポリシーに従うこととします。

ソーシャルメディアでの投稿・情報発信に関してのインテリアプラスのポリシー

1.ソーシャルメディアは不特定多数のユーザーが参加・閲覧することをいつも意識します。

ソーシャルメディアはどなたでも自由に参加できるネットメディアです。どのような不特定多数のユーザー様が閲覧・参加が可能です。ソーシャルメディアは開かれたメディアでであることをいつも意識して情報発信を行います。

2.ソーシャルメディアでの情報発信は、常に正確であることを心がけます。

発信する情報内容について、具体的な家具メーカーやブランド、商品に関わる内容の場合や、大きな会場で行われる家具インテリアイベントの情報の場合もあります。インテリアプラスでは、多くのお客様、ユーザー様に正しい情報を伝える為に、社内のチェック体制はもちろん、各担当者が正確な情報を発信するように努めています。
また、もし何か誤植や誤りがあった場合は、いち早く謝りを認めて迅速に訂正いたします。

3.個人情報や秘密情報の保護、法令の遵守に関して。

インテリアプラスではお客様、ユーザー様の個人情報の保護を常に意識して上で情報発信をいたします。家具メーカーやブランドの公開前の新製品情報や、家具イベントの公開前スケジュール等、秘密情報の保護も徹底して行っています。また、取り扱う情報に関しましても著作権、商標権、肖像権等、法令遵守の上、慎重に情報発信を行います。

4.「人」と「人」の関係性を大切にし、常に良識ある心地よい情報発信を心がけます。

ソーシャルメディアで発信する情報はロボットではなく、担当者である「人」が作り出しています。そして情報を受け取るお客様、ユーザー様も「人」です。お客様に敬意を払うことを忘れずに、いつも良識ある心地よい情報発信を心がけます。特定の個人への中傷や侮辱・猥褻な内容を避け、特定の人種・イデオロギー・政治・宗教に偏った発言にならないように心がけます。

インテリアプラスのソーシャルメディアでのお願いと対応が難しいこと。

インテリアプラスのソーシャルメディアでは家具インテリアのお得な情報発信を行っておりますが、いくつか、お願いと対応が難しいことがございます。

1.私どもインテリアプラスのソーシャルメディア上で、コメントやRT（リツィート）に対して当方の判断でお礼コメントやRTを行うことがございます。また、同様にフォローをさせていただく場合がございます。予めご了承下さい。

2.インテリアプラスの家具イベント販売会や、インテリアプラスSHOPS等にてご購入された商品に関するお問い合わせ、配送日程の調整、商品不良時の交換依頼等をソーシャルメディア上でご対応することは出来ません。

3.ソーシャルメディア上での情報発信の中には、商品の一般論、利用された方の印象などを元に作られた情報も含みます。（ブログ、Facebook、twitter等）。必ずしも全ての人にとって正しいとは限らない場合もございます。また、イベントや具体的な商品の正式情報につきましては、インテリアプラス公式サイト　https://www.interior-plus.jp/　をご確認ください。

4.インテリアプラスのソーシャルメディアアカウントに対して、本人の承諾無しに個人情報を漏洩したり、第三者の誹謗中傷、著作権、肖像権、商標権を侵害するもの、公序良俗に反し法令遵守をしない等の行為を行うユーザーは、不適切と判断させていただき、コメントの削除、スパム報告等の対応を取らせて頂く場合がございます。

インテリアプラスでは、ソーシャルメディアをユーザーとの関係を強化する有力な手段として捉え、正しく運営していきたいと考えております。そのための指針として、当社従業員ならびに当社の業務委託先社員のソーシャルメディア利用にあたっての「ソーシャルメディアポリシー（ガイドライン）」を策定しました。

本ソーシャルメディアポリシー（ガイドライン）は予告なく変更される場合があります。

2015年2月10日